交通機関の運休,気象警報の発表,避難勧告・避難指示の発令時における授業,定期試験の休講措置

交通機関の運休,気象警報の発表,避難勧告・避難指示の発令時の対応については,下記のとおり取り扱うものとする。

次の関連情報もご確認願います。

交通機関の運休の場合

1. 六甲台地区において開講する授業

次の(1) から(3) のいずれかに該当する場合,当日のその後に開始する授業(定期試験を含む)を休講とする。

(1) JR西日本 (神戸線) が運休した場合
(2) 阪急電鉄 (神戸線) 及び阪神電気鉄道(阪神本線)が同時に運休した場合
(3) 神戸市バス16系統及び36系統が同時に運休した場合

ただし,次の場合は授業を実施する。

  1. 午前6時までに,交通機関が運行した場合は,1時限目の授業から実施する。
  2. 午前10時までに,交通機関が運行した場合は,午後1時以降に開始する授業から実施する。
  3. 午後2時までに,交通機関が運行した場合は,午後5時以降に開始する授業から実施する。

2. 楠地区において開講する授業

次の(1) 又は(2) のいずれかに該当する場合,当日のその後に開始する授業(定期試験を含む)を休講とする。

(1) JR西日本 (神戸線),阪急電鉄 (神戸線),阪神電気鉄道(阪神本線)が全て同時に運休した場合
(2) JR西日本 (神戸線),神戸市営地下鉄(西神・山手線)が同時に運休した場合

ただし,次の場合は授業を実施する。

  1. 午前6時までに,交通機関が運行した場合は,1時限目の授業から実施する。
  2. 午前10時までに,交通機関が運行した場合は,午後1時以降に開始する授業から実施する。
  3. 午後2時までに,交通機関が運行した場合は,午後5時以降に開始する授業から実施する。

3. 名谷地区において開講する授業

次の(1) から(3) のいずれかに該当する場合,当日のその後に開始する授業(定期試験を含む)を休講とする。

(1) JR西日本 (神戸線) が運休した場合
(2) 阪急電鉄 (神戸線) 及び阪神電気鉄道(阪神本線)が同時に運休した場合
(3)神戸市営地下鉄(西神・山手線)が運休した場合

ただし,次の場合は授業を実施する。

  1. 午前6時までに,交通機関が運行した場合は,1時限目の授業から実施する。
  2. 午前10時までに,交通機関が運行した場合は,午後1時以降に開始する授業から実施する。
  3. 午後2時までに,交通機関が運行した場合は,午後5時以降に開始する授業から実施する。

4. 深江地区において開講する授業

JR西日本 (神戸線),阪急電鉄 (神戸線),阪神電気鉄道(阪神本線)が全て同時に運休した場合,当日のその後に開始する授業(定期試験を含む)を休講とする。

ただし,次の場合は授業を実施する。

  1. 午前6時までに,交通機関が運行した場合は,1時限目の授業から実施する。
  2. 午前10時までに,交通機関が運行した場合は,午後1時以降に開始する授業から実施する。
  3. 午後2時までに,交通機関が運行した場合は,午後5時以降に開始する授業から実施する。

気象警報の発表の場合

神戸市に警報(ただし暴風,大雪,暴風雪に限る)又は特別警報が発表された場合,当日のその後に開始する授業(定期試験を含む)を休講とする。
なお,気象警報が広域に発表された場合は,神戸市が含まれている場合にこの取扱いを適用する。

ただし,次の場合は授業を実施する。

  1. 午前6時までに,気象警報が解除された場合は,1時限目の授業から実施する。
  2. 午前10時までに,気象警報が解除された場合は,午後1時以降に開始する授業から実施する。
  3. 午後2時までに,気象警報が解除された場合は,午後5時以降に開始する授業から実施する。

避難勧告・避難指示の発令の場合

各地区(六甲台地区,楠地区,名谷地区,深江地区)の所在地に市町村等から避難勧告・避難指示が発令された場合,当該地区で当日のその後に開始する全ての授業(定期試験を含む)を休講とする。
ただし,午前6時までに避難勧告・避難指示が解除された場合は,1時限目の授業から実施する。

休講の周知方法

交通機関の運休,気象警報の発表,避難勧告・避難指示の発令が事前に予想される場合は,学内掲示板,うりぼーネット,各学部及び各研究科のホームページ等により,あらかじめ周知するものとする。

  • 注1: 交通機関の運休とは,事故,気象現象,地震,その他の理由により鉄道や道路が遮断されて交通機関が運行休止になり,通学が困難な場合をいう。
  • 注2: 気象警報は,「神戸地方気象台が発表する警報」によるものとする。
  • 注3: 気象警報の発表及び解除,避難勧告・避難指示の発令及び解除の確認は,テレビ・ラジオ・インターネット等の報道による。
  • 注4: 演習又は研究指導等の少人数の授業については,授業を行うことがある。ただし,避難勧告・避難指示の発令の場合は除く。
  • 注5: このほか,必要な事項は各学部又は各研究科において別に定める。
  • 注6: この申合せは,平成30年9月26日から適用する。